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器官103

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*追記(江田違い)
愛華訪中団の最初の訪中時の団長が「みんなの党」元幹事長の江田憲司氏だったと下記に書きましたが、「民主党」最高顧問の江田五月氏の誤りでした。
江田憲司氏には大変失礼いたしました。お詫び申し上げます。
記事は訂正済みです。








マルコ・ポーロ ~ポーロとポロを繋ぐもの~

マルコ・ポーロといえば『東方見聞録』が思い出されるだろう。
マルコ・ポーロはヴェネツィア共和国(イタリア)の商人であったと紹介されることが多いが、その出自はよく分かっていない。
生家は貿易商であり旅に出ていたことが多かったらしい(主に中東)。
『東方見聞録』はマルコのアジアへの旅で見聞きしたものを記したものである。
(帰ったのは24年後だというから移民や流浪の民と言ってもいいような気がする)
これによりアジアの様子がヨーロッパに初めてもたらされたと言われている。
しかしその見聞録もマルコ本人が書いたものではなく、マルコは口述しただけで記述したのは別の人物であった。
マルコのした話にも伝聞が含まれており、また話が大げさだった可能性も否めず、さらに書いた人もいろいろ付け加えたらしいので、『東方見聞録』はミキシング。
1つ分かったのはスパゲッティのルーツはうどんであるということ。(たぶんね)


マルコ・ポーロはMarco Poloと書く。
ラルフ・ローレンのマークとしてお馴染みの馬に乗ってする競技もpolo(ポロ)である。
ラルフ・ローレンは企業・ブランド名であるとともに創業者・デザイナーの名前(但し本名は若干違う)であり、先日話題にしたビジネス・アイデンティティにおいてファッション業界を代表するユダヤ人として名が挙がっていた。
ロンドンオリンピックでのアメリカ選手団の公式ユニフォームはポロ・ラルフ・ローレンだった。(中国製で話題になっていたけれど)
ポロシャツは元来ポロ競技を行う人が着ていた服であったという。
そのPolo(ポロ)は、紀元前6世紀のペルシャ(現在のイラン)を起源としてヨーロッパに伝播し、イギリスで近代化された競技である。
起源は中東ということになる。


私が今日なぜマルコ・ポーロを話題にしているかというと、『マルコポーロ』という雑誌のことを書こうと思ったからである。



マルコポーロ事件

1991年に文藝春秋から創刊された『マルコポーロ』という雑誌があった。
創刊時はフランスの雑誌「Paris Match/パリ・マッチ」との提携が売り文句だったそうだ。
1995年2月号にて、『ナチ「ガス室」はなかった』というホロコーストを否認する特集を組んだところ、(俗にユダヤ言論弾圧機関と言われる)アメリカのユダヤ人団体サイモン・ウィーゼンタール・センター(SWC)とイスラエル大使館から抗議を受けた。
さらにSWCは、全世界の企業に文藝春秋に広告を提供しないよう求める広告ボイコット運動を展開した。

以下青字はWikipedia「マルコポーロ事件」より引用
この広告ボイコットに呼応したのは欧米企業よりもむしろ日本企業であった。欧米企業はあまりこの呼びかけに呼応しておらず、呼応した企業の中でも、例えばマイクロソフト社などは、廃刊が発表される直前まで広告ボイコットに応じなかった。

これに対し、『マルコポーロ』編集部は、まずSWCに反論のページを10ページ提供すると提案。しかし、SWCはこの提案を拒否し、徹底的な広告ボイコット運動を推進した。これによって、『マルコポーロ』のみならず『文藝春秋』にも広告が全く入稿しない状態となり、文藝春秋は企業存続の窮地に陥った。


結局、その号を回収して『マルコポーロ』誌は廃刊に至り、文藝春秋は編集長を解任し、社長も辞任した(が、しかし会長となる)。
時系列な経緯はこちらを参照。(そちらにはマイクロソフトも他企業と一列で広告出稿を拒否とある)

ホロコースト否定記事を書いたのは国立病院に勤務していた医師(西岡昌紀)であったそうだ。
北里大学医学部卒業。元厚生省医務官。専門は神経内科。
脳梗塞、パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症など脳神経疾患に関する論文がある。

間違いないでしょうか?



マルコポーロ ~ユダヤとオウム(サリン)を繋ぐもの~

1995年1月17日早朝、阪神大震災が発生した。
私はお腹に長男を宿していた。関東に居たが明け方揺れを感じて目を覚ました。

『マルコポーロ』1995年2月号は奇しくもこの日に発売された。
Wikipediaにも書いてある通り、この日からしばらく報道は阪神大震災一色となり、この雑誌記事に纏わる出来事は報道されていなかった。
だから知らぬままに今日に至っている人も結構いるのではないだろうか。

私は当初、この雑誌のこの号を別の意味で注目していた。
松本サリン事件の記事である。
ホロコースト否定の特集が組まれたというが、表紙には全く掲載されていない。
松本サリン事件の記事は、アメリカの生物化学兵器研究所副所長が松本市を訪れ検証したというものであった。
第一通報者へのインタビューも掲載されていた。
「事件はもう一度起こる」と話していたが、それが実際に起きた。
1995年3月20日、日本の地下鉄で多発的に。

インターネット内では『マルコポーロ』の記事内の予言が的中したと話題になっていたことがあった。
当時は記事全文の引用転載も結構見られたのだが、現在ではほとんど見られなくなった。



事件に横たわる宗教

生物化学兵器研究所副所長(オルソン氏)と第一通報者(河野氏)のインタビューで、おおっと思ったのは河野氏のこの発言である。
まず私のほうで、7月15日の日に独自検証ということで、有機化学の田坂興亜先生(国際基督教大学)をお呼びしまして、私のほうの自宅でそういうものが出来るかどうかというような検証をしております。そのときにサリンのつくり方、第一段階物質、それから第二段階物質に対して、サリンがどういうふうにつくられるかというような説明は聞いております。
サリンの作り方は8通り以上ある。大学生なら理解できる程度の知識。


なんと、河野氏側で独自検証していたというのだ。
それも国際基督教大学の準教授(当時)を自宅に呼んで。
国際基督教大学は私のブログでは結構お馴染み。(相関マップ2、相関関係3宇宙こま機宜90
三鷹、富士重工、村上春樹、小説、ソニー、宇宙飛行士(TBS)、音羽護国寺、お受験殺人、お茶の水女子大学付属、皇族(秋篠宮家の眞子様と悠仁様)、、、


こちら日本基督教団の人物紹介では、田坂氏は「松本サリン事件の際には、最初にサリン説に言及し、マスコミで注目されたこともある」とある。
他の書物などでは、7月3日に長野県警察本部が「今回の有毒ガスはサリンと推定される」と発表 し、それに基づいて河野氏の弁護士が「河野氏宅にある薬品でサリン合成が可能かどうか」を田坂氏に検証依頼したとあった。
どちらにもしても河野氏は日本基督教団との接点があったことは確か。
事件3日後には松本教会から弁護士を紹介すると言われ、息子は教会で昼食を取ったり休んだりしていた。
地下鉄サリン事件で治療にあたった聖路加国際病院も日本基督教団系である。


日本はキリスト教国ではないのに、松本の事件にも地下鉄サリン事件にも深く関わった日本基督教団。
日本基督教団は、日本国内のプロテスタント33教派が合同して成立した教会であって、いかなるキリスト教の教派にも属さないという公会主義(キリスト教無教派)を継承する唯一の団体だということである。



生物化学兵器 ~オルソンとオルソン~

1995年に雑誌『マルコポーロ』で松本サリン事件について語っていたのはカイル・オルソン。
1953年11月28日、ニューヨークのホテル13階から転落して亡くなった生化学者はフランク・オルソン。

フランク・オルソンはCIAに勤務していた生化学者で、生物化学兵器関連の研究に従事する一方、LSDなど幻覚剤の人体への影響を探り、自らも実験台になっていたと言う。
こちらには、それに関連する新聞記事の文章が掲載されている。
フランク・オルソンは後半の記事に出てくるが、一番最後のほうにこんなことが書かれている。

左目の周囲に転落でできたとは考えられない打撲痕が確認された。スターズ博士らは「打撲痕は転落前に第三者の攻撃でできたと考える方が自然」と結論、オルソン氏がホテルの窓から突き落とされた可能性を示唆して、米政府に事件の再捜査を要請した。

私は尾崎豊を思い出した。
フライデーに掲載された写真にあった右目周囲の打撲痕。彼の場合は右目だけではなかったようだが。
彼も実験台にされていたのだろうか?


こちらは動画(CIAの秘密実験 マインドコントロール・洗脳)
この中でもフランク・オルソンのことが語られている。
彼はドイツに何度か赴いていたようだが、ある時そのドイツで超機密情報を知ってしまったらしいのだ。
ショックを受け、怒り、心を乱したという。
その秘密をオルソンが漏らせば脅威となる・・・。
そこで秘密の会合が持たれた。
雑誌「狩猟と職業」のジャーナリストグループが森に集まって話し合うと装って、LSDを飲ませたという。

私、前々から不思議に思っているんだけど、そんな大層な秘密をどうしてみんなペラペラ喋ったりするの?
10年20年、ううん50年経とうが100年経とうが、歴史は残って決して分断されることはないのに。



花田編集長の転身

ユダヤ人団体から問題にされた『マルコポーロ』1995年2月号。
当時この雑誌の編集長だったのは花田紀凱氏。
1966年文藝春秋入社。
文藝春秋社は芥川賞と直木賞の主催者であるだけに文壇への強い影響力を持っている。
2011年に「衝撃の全文公開 尾崎豊の遺書」という記事を掲載して世間を騒がせたのは雑誌『文藝春秋』である。
とんだ顛末ではあったが。(文藝春秋ビル内のテレビ

その文藝春秋社で花田氏が雑誌『マルコポーロ』(1991年創刊)を担当したのは1994年からだという。
ホロコースト否定記事により編集長を解任されて翌年には文藝春秋社も辞めている。
その後は、朝日新聞→角川書店→宣伝会議→ワック・マガジンズという流れのよう。左派路線。

東日本大震災の直前に北朝鮮を訪れていたのは一水会の最高顧問(元代表)であったが、花田氏も「愛華訪中団」のメンバーとして3月6日~12日の日程で北京を訪れていた。
東日本大震災(原発事故)が発生した2011年3月11日、彼らは中国にいたのである。
この時の愛華訪中団の団長は東京電力会長(当時)の勝俣恒久氏であった。
これは当時から話題になっていたことである
「新しい歴史教科書」に関わる自由社の社長・石原萠記氏もこの一行に含まれており、悪運強しと私に書かれたことがある

愛華訪中団は2001年から何度も訪中しているが、最初の訪中時の団長は、民主党最高顧問の江田五月氏。
こちらにはこの訪中を扱った週刊誌記事(週刊文春)や参加者など詳細が掲載されている。
参加者には元文藝春秋社の花田氏も含まれているわけだが、週刊文春も文藝春秋社が発行している雑誌である。(もしかしてスパイ?)



緊急特集 スパイ疑惑を追え!

雑誌『マルコポーロ』の廃刊には謎がある。
まずはそこから追ってみよう。

謎1.発売当日に問題視。

雑誌『マルコポーロ』は歴史も長くなく『週刊文春』や『文藝春秋』のようなメジャーな雑誌でもなかったのだ。
そんな雑誌の表紙にも掲載されていないホロコースト関連記事を発売日に見つけて、それをその日のうちにアメリカのユダヤ団体にファックスするなんて、相当な時間と行動力と執念を持っていたことになる。
しかもその日は早朝に阪神大震災が発生していたのだ。
普通に考えれば、記事の内容を知っていた業界関係者が事前に計画して発売日に実行したことだと思う。
または、SWCは発売前に情報を掴んでいたが、「発売日にファックスが送られてきた」と言ったに過ぎないのかもしれない。


謎2.たった2週間あまりで廃刊決定。

僅かな時間で回収だけでなく同時に雑誌廃刊も決定している。
この2週間という日数はそれどころではないという空気が充満していた日数であり、大震災ショックをもろに引きずっていた時間である。
阪神大震災の衝撃度はそれくらい大きかったのだ。
報道されることはなかったという話は上に書いたけれど、震災の被害を思えばホロコースは非常に扱いにくい一件であったろうし、「言論弾圧に屈するのか!」というような議論にもなりにくかったことが推測できる。
その間に決着を付けたようにも見えてしまう。


謎3.回収や謝罪ではなく廃刊。

真相追及の使命を背負えば回収や謝罪が一概に良いというわけではないが、事態収拾の策としては有効であるはずだ。
SWCがそれらに全く応じなかったという考えも出来るが、それにしてもやけに早い廃刊決定である。
日本の当時の状況(震災被害)を考えれば、表だってそこまで強い圧力がかけられたようには思えない。
ということはつまり、雑誌の存続に強い拘りがなかったのではないだろうか。
創刊当初から販売数は低迷していたようなので引き時を探っていたのかもしれない。
良いきっかけと捉えてのことか、きっかけを積極的に仕組んだのかは分からないが。


謎4.知られなくない重大な事実はどれだ?

回収はもとより廃刊にしたということは、よほど重大な事柄が書かれていたとも考えられる。
噂の類は多くの場合、特に2000年以前であれば、泳がせておく(放っておく)のが一番の良策だったと思う。
重大な事実を知る人間なんて限られているわけだし、歴史的な事柄は過去に戻って確かめてくることなど出来ないのだから。

人種差別禁止法によって「ホロコースト否定」発言を禁止し取り締まっている国もあるようだけれど、そのことのほうが異常のような気がする。
言論弾圧、人権侵害、まさに逆差別なのではないだろうか。
「ホロコーストはなかったんだよ。君たちは昔から差別などされていなかった。もちろん今だってそうさ」ということの何処が悪いことなの?
「ホロコーストは間違いなくあった。皆殺しされたのさ。ああなんてことだ、同情するよ」と言うことよりも余程フレンドリーだと思うのだけれど。
ちなみにソニーの盛田会長はユダヤ人の商才を多分に評価していた人だった。
アメリカ本社などには結構いたんじゃないかなぁ。

ともかく、騒げば騒ぐほど、禁止すれば禁止するほど、怪しくなるという側面がある。
『マルコポーロ』に書かれていた重大な事柄は何だったのか?
松本サリンに関連することかホロコーストか、それともそれ以外の記事か。


謎5.なぜ広告主を巻き込んだのか。

現在「マルコポーロ事件」として語られていることが全てだとすると、マルコポーロの直接的な廃刊理由は「ホロコースト否定記事」ではなくて「広告ボイコット」であったということになる。
広告主への圧力である。
当事者双方の話し合いではなく第三者(資金源)を巻き込んだ。
これは今まで語られてきたお金に纏わるユダヤ人像を確固にするようなやり方なので、誤解を解きたいと考える側からすると得策ではないと思う。
目的を達するにしても印象はとても悪くなる。
賢いと言われるユダヤ人がそんなことも分からないとは思えないのだけれど。









by yumimi61 | 2013-12-08 14:21