by and by yumimi61.exblog.jp

やがてそこに。


by yumimi61
プロフィールを見る
画像一覧

2018年 08月 12日 ( 2 )

8月7日の記事にGDPのグラフを載せた。
名目GDPと実質GDPのグラフをみれば、日本は概ね物価上昇傾向で推移してきたことが分かる。
しかし皆さんご存知のように、日本は長いことデフレ(デフレは物価の持続的な下落現象)と騒ぎ、デフレ脱却を目標に掲げてきた。
何故かと言うと、それはGDPデフレーター由来ではないかと思われる。

GDPデフレーター
経済学において、GDPデフレーター(GDP deflator)とは、ある国(または地域)の名目GDPから実質GDPを算出するために用いられる物価指数である。
名目GDPと実質GDPはそれぞれ物価変動の影響を排除していないGDPと排除したGDPであるため、その比にあたるGDPデフレーターは、物価変動の程度を表す物価指数であると解釈される。従ってGDPデフレーターの増加率がプラスであればインフレーション、マイナスであればデフレーションとみなせる。

ほとんどの国民経済計算の体系において、GDPデフレーターは名目(nominal)GDPと実質(real)GDPの比を計測する。次の計算式が用いられる。
e0126350_16063521.gif

名目GDPをGDPデフレーターで割って100倍する(デフレートする)と実質GDPの価額になる。

日本の内閣府の国民経済計算では、GDPデフレーターを直接作成するのではなく、構成項目ごとにデフレーターを作成して実質値を求め、(名目値)/(各構成項目の実質値の合計)として逆算する。このようにして算出されたデフレーターをインプリシット・デフレーター(Implicit Deflator)と呼ぶ


GDPデフレーターは実質GDPを計算する際の物価指数で、消費者物価指数や生産者物価指数とは異なるものである。

計算方法は、GDPデフレーター=名目GDP÷実質GDP×100 である。

しかしながら実際のところ実質GDPが分からないわけである。
現実売買されている価格から分かるのは名目GDPなのだから。
その分からない実質GDPを計算で算出するために、GDPデフレーターを用いる。
すなわち実質GDPの前にGDPデフレーター値を何らかの方法で算出しなければならないというわけ。
(赤字で示したGDPデフレーターと実質GDPが未知なもの)

GDPデフレーターが算出されたら、実質GDP=名目GDP÷GDPデフレータ で実質GDPが算出される。
この実質GDPは物価上昇によって大きくなった分を除去した数値だと考えられている。
GDPデフレーターも実質GDPも計算式はとても簡単なものであるが、そこに当てはめる数値が未知なものなので、別に定義や計算等を必要とし、その手法が世界各国統一されているかは微妙なところだと思う。

e0126350_16003082.gif

e0126350_16010118.gif
上の日本のグラフを見ると、ピンクの部分が前年比マイナスの部分で、1993~2013年頃までの20年あまりマイナスに位置している。
「失われた20年」と言われる時期にもほぼ一致するような時期である。
第二次安倍政権の発足が2012年末で今日まで続いており、日銀の黒田総裁が就任したのが2013年でこちらも現職にあり。
このお二方は日本のデフレを憂い、デフレ脱却を継続して謳い、「消費者物価の前年比上昇率2%」を目標に掲げ、近頃は達成できないと言っているらしい。
しかしお二人が就任以後はマイナスを脱出している。
また消費者物価指数にしろGDPデフレーターにしろ、発表されている数値を見ていくと2%を全く達成したことがないわけではないので(上のグラフでは2015年が2%であるし2014年も2%近くある)、継続して2%を維持したいという意味だったんだろうか?
前年比が継続して2%上昇ならば、物価上昇(右肩上がり)が止まらない状態になるということになる。

先日掲載した日本の名目GDPと実質GDPのグラフに、GDPデフレーターの前年比がマイナスだった1993~2013年に線を引いてみた。
線内の期間は、東日本大震災の発生した2011年から2013年までを除けば、名目が上にあり、物価上昇期間と見做すことができる。
しかしGDPデフレーターのグラフではこの期間はマイナス成長(最大で-2%だけれども)。
マイナス成長というのは、あくまでも前年と比べてという話である。
震災の前年2010年が-2%でマイナス値が最大だった。そして実質と名目が近づいていた。

e0126350_17071489.gif

GDPデフレーターの前年比成長率を上げたいならば、名目GDPと実質GDPの差を前の年よりも大きくすればよいのである。
上のグラフで言えば、赤い線と青い線の隙間が大きいほど、GDPデフレーターの数値が大きいということになる。
その隙間が年々広がって行けば、GDPデフレーターの前年比成長率は上がっているということになる。
要するに「実質」(あるべき姿)から遠ざかっていくのが景気が良いということであり、経済が成長しているということになるのだ。


2016年のGDPトップ3
 1.アメリカ 18兆5691億ドル
 2.中国 11兆2182億ドル
 3.日本 4兆9386億ドル
11位から16位の国が千億の単位を四捨五入してGDPが1億ドルとなる国である。

GDPデフレーターが前年よりも2%上昇するというのは、どんなものかというと、

例えば今年、名目GDPが10兆円、実質GDPが9兆円だったとする。(←物価は上昇している状態)
翌年、名目GDPが10兆2000億円、実質GDPが変わらず9兆円ならば、GDPデフレーター(前年比)は2%上昇。

例えば今年、名目GDPが1兆円、実質GDPが9000億円だったとする。(←物価は上昇している状態)
翌年、名目GDPが1兆200億円、実質GDPが変わらず9000億円ならば、GDPデフレーター(前年比)は2%上昇。

例えば今年、名目GDPが10兆円、実質GDPが10兆円だったとする。
翌年、名目GDPが10兆2000億円、実質GDPが変わらず10兆円ならば、GDPデフレーター(前年比)は2%上昇。
翌年も名目GDPは10兆円、実質GDPが11兆円となれば、GDPデフレーター(前年比)は10%下落。

下記緑字は先日書いたものだが、①の要因でDGPが上がれば名目GDPが上がったということになる。
②の要因でGDPが上がるならば、実質GDPが上がったと言ってよい。
②の「製造するのに掛かって当然の費用」とは、原材料費・外注費・機械を動かすための燃料費など・運搬費や保険料などのことで、同じ物を作ってそれらに費やす費用が減少すれば付加価値は上がるわけだが、それは実質GDPが上がったことになる。
そのうえで、実質GDPが名目GDPを上回れば、物価は低下する。
GDPは上がるが、物価は下がる、人々は物価安を享受できることになる。
デフレは持続的な物価下落のことなので、本来1年ごとに上昇や下降を一喜一憂することではない。
1980年から2009年か2010年頃までのアメリカは、GDPが大きくなりながら実質GDPが名目GDPを上回っていた。物価は下がり人々は物価安を享受できていたことになる。
もっともGDPはあらゆる製品やサービスをいっしょくたにしたものなので、あれは安いけれど、これは高い、あれは沢山作ったけど、こちらはそれほど作らなかったということは当然ある。

(控除法なら・・)
製品の値段-製品を製造するのに掛かって当然の費用=付加価値

GDPを上げる要因
 ①製品の価格を値上げする(物価が値上がりした)
 ②製品を製造するのに掛かって当然の費用が減少した

(加算法なら・・)
純利益+支払利息+手形割引料+賃借料+人件費+税金=付加価値

GDPを上げる要因
 利息・手形割引料、賃借料や人件費などは利益が出なくても支払う必要がある。
 要するに生産者の儲けではないが確保しておかなければならない。
 会社ではこれが出ないようでは倒産してしまう。
 すなわち加算法では、人から「借り」が大きくなると、付加価値(GDP)が大きくなっていく。
 控除法においては「借り」が見えていない。





[PR]
by yumimi61 | 2018-08-12 16:21

812

e0126350_11162452.jpg

e0126350_11155120.jpg

e0126350_11233990.jpg

e0126350_11365253.jpg


お盆が近づき、お墓の草むしりをしないと!と思いだし、先日父のお墓に行った。
するとお花が挿してあった。
誰が挿してくれたんだろう・・庭先で咲くようなお花だったのでご近所の方でしょうか。
そういえば・・なんだか父のお墓の周りだけ草がないけれど・・ここは草が生えないんだっけ?いやいやそんなことないなあ、左右は草が大きく成長しているし・・誰かが草むしりしてくれたか除草剤を撒いてくれたのかなあ。
父はお墓をいつも綺麗にしていたらしいので、父が亡くなって、私も時期時期には行っているけれど、夏草の成長は早いから、あまりに草ぼーぼーで父を不憫に思ったのかな。
正直お墓まで頭が回らなかった。
まさか父が幽体離脱墓石離脱!?をして、「まったくあいつは」とか言いながら自分でやったとか?
どなたか分かりませんが、ありがとうございます。



[PR]
by yumimi61 | 2018-08-12 11:18